新日本エネルギーは高い？電気代が上がる理由と口コミ・評判、解約金を解説

新日本エネルギーからの想定外の請求額に驚き、「なぜこんなに高いのか」「怪しい会社ではないか」と不安や不信感を抱いていませんか。

結論から述べると、新日本エネルギーの電気代が高くなる主な原因は、基本料金と電力量料金に毎月加わる「電源調達調整費」と「市場調整費」で、どちらも変動幅に上限がありません。

仕組みを正しく理解せずに使い続けると、家計への負担がさらに膨らむリスクがあります。

電気代を比べるときは、基本料金と1kWhあたりの単価に、毎月の調整費を足した総額で見ることが大切です。

本記事では、新日本エネルギーの料金が高くなる理由を東京電力との比較で示し、口コミや運営会社、解約金、電気代の見通しを立てやすい固定単価型の乗り換え先を解説します。

【結論】新日本エネルギーの電気料金は大手電力より高くなる可能性あり

新日本エネルギーは、特定の条件下において電気料金が大手電力会社よりも高くなる可能性があります。

なぜなら、新日本エネルギーの料金プランには、電源の調達コストによって大きく変動する「電源調達調整費」の上限設定がないためです。

同社の重要事項説明書にも、電源調達調整費は調達する電源のコストによって、東京電力エナジーパートナーの燃料費調整額より高くなる場合があると書かれています。

さらに、料金の計算方法が複雑で、消費者がコストの妥当性を把握しにくい点もデメリットです。

結果として、料金の予測が難しく「気づいたら高くなっている」と感じる要因になってしまいます。

電源調達調整費と市場調整費の違いとは？仕組みを解説

新日本エネルギーの電気代には、地域の電力会社の燃料費調整額に代わるものとして、電源調達調整費と市場調整費の2つの調整費が加わります。

ここでは、2つの調整費が何の費用で、どの月に加わるのかを、東京電力の燃料費調整額と並べて解説します。

電源調達調整費と市場調整費の違い

項目	電源調達調整費	市場調整費	〈参考〉東京電力の 燃料費調整額
何の費用か	スポット取引以外の電源の調達コスト	JEPXのスポット取引の調達コスト	原油やLNG、石炭の輸入価格
加わる月	毎月	市場価格が基準を超えた月だけ	毎月（プラスとマイナスがある）
変動の上限	なし	なし	規制料金はあり・自由料金はなし
東京の単価の例	7.92円（2026年11月分）	4.13円（2026年10月分）	▲5.33円（2026年11月分）

それぞれの詳細を見ていきましょう。

電源調達調整費はスポット取引以外で調達した電源のコスト

電源調達調整費は、新日本エネルギーがベースロード市場や相対契約といった、JEPX（日本卸電力取引所）のスポット取引以外で調達した電源のコストを、毎月の電気代に反映する費用です。

同社は、地域の大手電力会社の燃料費調整額に代わる仕組みとしてスタンダードプランに導入しています。

単価は毎月変わり、東京エリアは2026年7月分が1kWhあたり8.20円、9月分が1.82円、11月分が7.92円（いずれも税込）と、同じ年でも6円以上の差があります。

変動幅に上限はなく、単価は適用される前に公式サイトのお知らせで毎月発表されるため、契約中の方は毎月のお知らせで単価を確かめましょう。

市場調整費は市場価格が基準を超えた月だけ加わる

市場調整費は、新日本エネルギーがJEPXのスポット取引で調達した電源のコストを反映する費用で、電源調達調整費とは別に加わります。

JEPXが公表する1か月のエリアプライス平均価格に1.20を掛けた値が、同社の定める請求基準値（調達固定電源単価から0.5円を引いた値）を超えた月だけ発生します。

東京エリアでは2026年1〜3月分は0円でしたが、8月分は1kWhあたり4.02円、10月分は4.13円（いずれも税込）が加わりました。

市場調整費も変動幅に上限がないため、市場価格が高い月は、電源調達調整費に上乗せされる形で電気代が上がります。

【要注意】電気料金を大きく左右する電源調達調整費の仕組み

【図解】料金が跳ね上がる？ 上限の有無が大きな違い

【上限あり】大手電力の規制料金プランの場合

安定時

上限アリ

高騰時

【上限なし】新日本エネルギーの場合

安定時

高騰時

新日本エネルギーを契約する際は、毎月変動する「電源調達調整費」に注意が必要です。

電源調達調整費とは、大手電力会社の「燃料費調整額」に代わり、新電力独自の電源調達コストを電気料金に直接反映したもので、変動幅には上限設定がありません。

大手電力会社の規制料金プランなどでは、燃料費調整額に一定の上限を設定しているため、国際的な燃料価格が際限なく高騰し続けても、利用者の負担が急激に増えることはないといえます。

ただし大手電力会社でも、東京電力エナジーパートナーのスタンダードプランのような自由料金プランは、燃料費調整額に上限がありません。

一方、新日本エネルギーにはこの上限設定がないため、市場の調達コストが高騰した際には上昇分がダイレクトに電気料金に反映され、料金が大幅に高くなるリスクがあります。

この「電源調達調整費に上限設定がないこと」こそが、利用者が請求書を見て「高い」と驚く最大の理由です。

【料金比較】大手電力会社との料金単価の比較と削減目安

電源調達調整費の状況によって、新日本エネルギーの電気代がどれほど高くなる可能性があるのか、具体的なシミュレーションと平均データで確認してみましょう。

• 東京エリアで東京電力と単価・調整費を比べる
• 一人暮らしやファミリー世帯の平均電気代との比較
• 高くなりやすい地域と安くなりやすいエリア別の傾向

それぞれの内容を具体的に解説します。

東京エリアで東京電力と単価・調整費を比べる

東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bと比べると、新日本エネルギーは基本料金と120kWhを超える分の単価が安く、電気代が高くなるのは調整費を足したときです。

新日本エネルギーのスタンダードプラン電灯Bと東京電力の単価は、次のとおりです。

東京エリアの単価（2026年11月分）

項目	新日本エネルギー	東京電力
基本料金（30A）	885.72円	1,176.18円
120kWhまで	30.00円	29.85円
120〜300kWh	36.23円	36.45円
300kWh超え	39.46円	40.54円
調整費	7.92円	▲5.33円

電力量料金と調整費は1kWhあたりの単価で、調整費は新日本エネルギーが電源調達調整費、東京電力が燃料費調整単価です。

東京電力の単価は、2026年11月1日からの従量電灯Bのものです。

単価表だけを見ると、30Aの基本料金は新日本エネルギーが290.46円（税込）安く、120kWhを超える分の単価も東京電力より低く設定されています。

一方で2026年11月分の調整費は、新日本エネルギーが1kWhあたり7.92円（税込）の加算、東京電力が5.33円（税込）の差し引きで、1kWhあたり13.25円（税込）の開きがあります。

30Aで1か月に250kWhを使う場合の電気代は、次のとおりです。

30A・月250kWhの電気代（2026年11月分）

内訳	新日本エネルギー	東京電力
基本料金	885.72円	1,176.18円
電力量料金	8,309.90円	8,320.50円
調整費	1,980.00円	▲1,332.50円
合計	11,175.62円	8,164.18円

基本料金と電力量料金の合計では新日本エネルギーが301.06円（税込）安いものの、調整費を足すと東京電力より3,011.44円（税込）高くなります。

表の試算には、両社とも同じ単価の再エネ賦課金と、11月分がまだ公表されていない新日本エネルギーの市場調整費を含めていません。

市場調整費は東京エリアの2026年10月分が1kWhあたり4.13円（税込）で、11月分も同じ単価なら、250kWhで1,032.50円（税込）がさらに加わります。

自身の使用量で比べたい方は、下の計算に検針票の使用量と調整費の単価を入れてください。

一人暮らしやファミリー世帯の平均電気代との比較

現在の請求額が妥当かどうかを判断するために、まずは客観的な平均データと比較することが重要です。総務省統計局の「家計調査（2025年）」による世帯人数別の1か月あたりの電気代平均は次のとおりです。

世帯人数別の平均電気代（2025年実績）

世帯人数	1か月あたりの電気代平均
1人暮らし	7,337円
2人暮らし	12,144円
3人暮らし	13,915円
4人暮らし	13,928円

自身の家庭の請求額が表の平均値を大きく上回っている場合は、使用量のほかに、毎月加わる電源調達調整費や市場調整費が請求額を押し上げている可能性があります。

高くなりやすい地域と安くなりやすいエリア別の傾向

新日本エネルギーの料金体系は全国一律ではなく、お住まいのエリアによってお得度が大きく異なります。

エリアごとの差がとくに大きいのは電源調達調整費で、2026年11月分の単価は、北海道エリアの1kWhあたり3.45円から関西エリアの20.98円（いずれも税込）まで、約6倍の開きがあります。

電源調達調整費の単価（2026年11月分）

エリア	1kWhあたり
北海道	3.45円
東北	5.67円
東京	7.92円
中部	17.32円
北陸	4.86円
関西	20.98円
中国	9.01円
四国	8.09円
九州	17.25円

基本料金と電力量料金の単価もエリアごとに異なり、関西エリアのスタンダードプラン電灯Aは、基本料金の代わりに最初の15kWhまでの最低料金433.41円（税込）がかかる仕組みです。

大手電力会社と比べるときは、自身のエリアの単価表と毎月の電源調達調整費を、地域の大手電力会社の単価と燃料費調整単価に並べて計算しましょう。

【基本情報】新日本エネルギーの料金プランと料金体系の仕組み

新日本エネルギーには複数の料金プランがありますが、現在新規受付をしているのは「スタンダードプラン電灯B」と「スタンダードプラン電灯A」の2種類です。

オール電化向けのスマートネクストプランや新ネクストバリュープランなど、ほかのプランは新規申し込みを受け付けていません。

毎月の電源調達調整費のお知らせにはネクストゼロプランの名前も出ていますが、2026年10月20日時点で、公式サイトの料金ページと約款のページにネクストゼロプランの料金表や内容の説明はありません。

それぞれの対象エリアや料金体系の仕組みは、次のとおりです。

プラン名	対象エリア	料金体系の仕組み
スタンダードプラン 電灯B	北海道/東北/東京/中部/北陸/九州	基本料金+電力量料金+電源調達調整費+市場調整費+再エネ賦課金
スタンダードプラン 電灯A	関西/中国/四国	最低料金+電力量料金+電源調達調整費+市場調整費+再エネ賦課金

基本料金または最低料金に、電力量料金と電源調達調整費、再エネ賦課金を合計した金額が電気料金で、市場価格が基準を超えた月は市場調整費も加わります。

そのため、大手電力会社やほかの新電力会社と大きく仕組みが異なるわけではありません。

しかし、重要なのはそれぞれの料金単価や、新日本エネルギー独自の「電源調達調整費」の扱いです。

とくに電力調達単価は毎月大きく変動するため、電気料金を左右するポイントとなります。

【評判】新日本エネルギーの口コミからわかるメリット・デメリット

「新日本エネルギーは高い」といった料金面での評判だけでなく、実際にサービスを利用した方がどのように感じているのか、気になる方もいるでしょう。

ここでは、SNSや口コミサイトなどで見られるよい口コミと悪い口コミの両方を紹介し、多角的な視点から新日本エネルギーのサービスを分析します。

まず、口コミからわかる新日本エネルギーのメリットとデメリットは、次のとおりです。

メリット	・使用量によっては電気代の節約につながった ・オペレーターのサポート対応が早かった ・メーター交換不要で切り替え手続きがスムーズだった
デメリット	・大手電力会社から切り替えて電気代が大幅に高くなった ・電源調達調整費の負担が重い ・解約時に高額な事務手数料（解約金）を請求された

利用者の声を知ることで、公式サイトだけではわからない部分も見えてくるでしょう。

よい口コミや評判

工事に立ち会わなくてもすぐに電気が使えるようになったので助かりました。契約をしたときは初期費用が一切かからなかったのでコスト削減につながって良かったです。私は大人数で生活をしていますが、年間で約5万円も電気代を節約することができて満足しています。メーターの交換も無料で行ってくれましたし、サイズもコンパクトだったので近隣の住民に迷惑をかける心配もありませんでした。契約が完了したら自動的にメールが送信されたので現状も把握しやすかったです。工事をするときも事前に点検をしてから作業をしてくれました。

引用元：みん評

本日、新規契約したので、まだ一ヶ月の電気使用料はわかりませんが、東京電力よりはカスタマーセンターもすぐにオペレーターと繋がる！

引用元：みん評

こちらのサービスを利用して以来、電気代が安くなって、家計の節約につながりました。電力自由化に参入する企業が増えている時代、どの企業を選べばよいか分からずに悩んでいた折に、親しい友達から勧められたのが、新日本エネルギーを利用したきっかけでした。契約変更は面倒臭いのかな、とも思っていたのですが、従来のメーターを継続して利用できたため、工事も一切不要で、思っていたよりも簡単に利用開始できました。家計の節約につながることが実感できた今では、もう少し早く利用しておけばよかった、と感じています。

引用元：みん評

新日本エネルギーのよい口コミとして、まずは料金の安さに関する声が多く寄せられています。

「節約につながった」と実感している方も多く、使用状況によっては従来のプランよりも安く電気を使用できる可能性があるでしょう。

また、料金以外にも「オペレーターにすぐつながる」といった対応品質に関する肯定的な意見も多く、総合的に満足度が高いといえます。

悪い口コミや評判

新日本エネルギーの時は一人暮らしで毎月1万円弱、6月から東京ガス電気にしたら半分の請求です。
6月は暑い日が続いたのでエアコンも毎日、フル活用！でも新日本エネルギーの半分の値段…なぜ？
私はオススメしませんね！

引用元：みん評

口座振替に4ヶ月もかかる。そのあいだ紙の請求書がきて（メールでのリマインドもない。）送料の330円とられる。再発行ならもっとかかる。しかも払ってるのに催促の電話も来た。はらってますと言ったら申し訳ありませんとだけ。解約料は9000円。ひどい。というか契約した覚えがない。

引用元：みん評

料金の件もキャッチボールとかいう会社で電話繋がらないし、無駄
メールで問い合わせてもテンプレ通り
メールに載っていた電話にかけても別会社だからわからないと言われる。
今後は契約時に調べるべきだと再確認できました。

引用元：みん評

一方、悪い口コミとしてとくに多いのは、「電気代が高くなった」といった料金に関する不満の声です。

電気代が高くなる原因として、料金単価の設定の違いや電源調達調整費の上限がない仕組みなどが大きく影響していると考えられます。

解約金の発生も不満点としてあげられるため、契約更新月以外に解約する際は注意が必要です。

具体的な解約金の金額はプランによって異なりますが、契約期間内に解約した場合には、基本的に解約金として9,000円が必要です。

料金以外では、場合によってはサポートの対応が悪いと感じられる点もデメリットとしてあげられます。

口コミ・評判の総括

ここまで紹介したよい口コミと悪い口コミを総合的に判断すると、新日本エネルギーは「料金が外的要因によって変動しやすく、利用者によって評価が大きく分かれるサービス」であるといえるでしょう。

サポートの対応品質のように評価できる点もある一方で、電気代の安定性や安さを最優先に考える方にとって、高騰リスクは無視できないデメリットとなります。

もちろん、これらの口コミはあくまで個人の感想であり、すべての方に当てはまるわけではありません。

しかし、実際の利用者の声を参考にしつつ、最終的には自身の状況にあわせて、公式サイトや客観的なデータから慎重に契約を判断することが重要です。

【信頼性】新日本エネルギーは怪しい？運営会社の安全性

「新日本エネルギー」という社名に馴染みがなく、「怪しい会社ではないか」と不安に感じる方も少なくないでしょう。

とくに電力は生活に不可欠なインフラなため、運営会社の信頼性は非常に重要です。

ここでは、新日本エネルギーの運営会社の概要や、万が一の倒産リスクに対するセーフティネットを解説し、信頼性に関する不安を解消していきます。

運営会社は幅広い事業を展開

新日本エネルギーを運営しているのは、「株式会社NEXT ONE」です。2007年に設立され、本社は東京都渋谷区にあります。

電力サービスである新日本エネルギーのほか、情報通信事業やモバイル事業、ウォーターサーバー事業、WEBマーケティング事業を手がけています。

さまざまな事業を活用して幅広い顧客層にリーチして、市場を拡大しています。

登録小売電気事業者（登録番号：A0463）としての登録も受けており、正式な手続きを経て電力サービスを提供している信頼性が高い企業です。

決して「怪しい」ことはなく、安心して電気の供給を受けられるといえます。

万が一の倒産時も電気供給は止まらない

近年、燃料価格の高騰などを背景に、残念ながら事業を撤退したり倒産したりする新電力会社が増えているのは事実です。

資源エネルギー庁の資料によると、2025年1月末時点で747者が小売電気事業者として登録されている一方、電力の小売全面自由化以降の事業廃止や法人の解散などは累計126件です。

もし契約中の電力会社が倒産すると「電気が止まるのでは」と不安になる方もいるかもしれませんが、万が一倒産してもすぐに電気が止まることはありません。

倒産後も、一定期間は地域の大手電力会社より電力供給がおこなわれるため、問題なく電気を使用できます。

ただし、一定期間を過ぎると供給がストップする可能性があるため、万が一の倒産後はすぐに乗り換え先の電力会社を探しましょう。

参照元：電力小売全面自由化の進捗状況について 資料3 2025年2月28日（資源エネルギー庁）

【解決策】今の電気契約を見直す際のポイント

新日本エネルギーの料金体系や口コミなどを踏まえて、「今の電気契約をこのまま続けてよいのだろうか」と感じた方もいるでしょう。

電気契約を見直す際は、次のようなポイントを確認してみてください。

チェックポイント	内容
現在の契約内容	契約プランの内容や契約アンペア数を確認する
電気使用量	過去1年分の電気使用量を確認する
電気の使用パターン	「昼間と夜間のどちらに電気をよく使用するか」といった使い方を確認する

まず、現在の契約内容を把握することで、ほかの料金プランと比較してよりお得な電力会社を見つけられるようになります。

また、自身の電気使用量や使用パターンを知ることで、使用状況やライフスタイルにあわせた料金プランを選びやすくなるため、過去1年分の使用状況を振り返ってみてください。

これにより、今よりも電気料金単価が安いプランや、最適な時間帯別料金プランなどを選べるようになるでしょう。

電力会社選びで失敗しないための3つのポイント

新日本エネルギーの調整費による電気代の変動に不安を感じた方は、乗り換え先の料金の仕組みを確かめてから選びましょう。

乗り換え先を選ぶときは、次の3つを確認してください。

失敗しない選び方のポイント

• 基本料金と単価の水準
• 調整費の有無と上限
• 契約期間と解約金

まず、基本料金と1kWhあたりの単価を、検針票の使用量に当てはめて今の電気代と比べます。

電気代は「基本料金＋単価×使用量」で決まるため、単価が少し安くても基本料金が高いと、使用量が少ない家庭では割高になる場合があります。

次に、単価のほかに毎月加わる調整費の有無と、変動幅に上限があるかを確かめましょう。

燃料費調整額や市場価格の調整は会社とプランで仕組みが異なり、新日本エネルギーのように上限がない調整費は、単価表だけでは毎月の電気代を読み切れません。

最後に契約期間の定めと解約金の有無を確かめておくと、料金が合わないと感じたときに別の会社へ切り替え直しやすくなります。

電気代を読みやすくしたい方の乗り換え先

毎月の調整費で電気代が読みにくいと感じている方には、単価があらかじめ決まっている固定単価型の新電力が向いています。

ここでは、固定単価型の2社と、昼間に電気を使える方に向けた市場連動型の1社を紹介します。

• オクトパスエナジー：毎月の電気代を読みやすい固定単価型
• ドコモでんき：電気代でdポイントもたまる固定単価型
• 市場電力：昼間に電気を使える方向けの市場連動型

それぞれの内容を具体的に解説します。

オクトパスエナジー：毎月の電気代を読みやすい固定単価型

オクトパスエナジーは、市場価格で30分ごとに単価が変わる市場連動型ではなく、単価があらかじめ決まっている固定単価型の料金を採用しています。

そのため、需要が増える冬の夕方に電気を使用しても単価は上がらず、暖房を長く使う月も電気代の見通しを立てやすいでしょう。

届く電気は実質再生可能エネルギー100%で、供給エリアは沖縄と離島を除く全国です。

解約金や違約金はかからないため、料金が合わないと感じたときも別の会社へ切り替え直せます。

申し込む前に、公式サイトの見積もりで今の電気代と比べてください。

ドコモでんき：電気代でdポイントもたまる固定単価型

ドコモでんきは、使用量に応じた3段階の単価で電気代が決まる固定単価型の料金で、使う時間帯によって単価は変わりません。

電気料金の支払いでdポイントがたまるため、ドコモの回線やdカードを利用している方は、電気代とポイントの両方で負担を軽くできます。

供給エリアは沖縄県と離島を除く全国で、料金プランは「ドコモでんき Basic」と「ドコモでんき Green」の2つです。

なお、2027年1月検針分からは、燃料費等調整額にJEPXの市場価格の変動を反映する「電力市場連動」の調整が加わります。

ポイントの還元率は回線やdカードの契約によって変わるため、申し込む前に公式サイトで自身の条件を確かめてください。

市場電力：昼間に電気を使える方向けの市場連動型

市場電力は、市場価格に連動して30分ごとに電力量料金の単価が変わる市場連動型の新電力です。

太陽光の発電が増える昼間は市場価格が安くなりやすいため、洗濯機や食洗機を昼に回せる家庭は電気代を抑えられる可能性があります。

一方で、需要が増える冬の夕方や市場価格が高い月に時間帯を気にせず使うと、固定単価型より高くなることもある点に注意してください。

契約期間の定めはなく、解約するときは事務手数料3,300円（税込）がかかります。

申し込みは公式サイトからスマートフォンで最短5分で済み、今の電力会社の解約手続きは市場電力がおこなうため、自身での手続きは要りません。

昼に電気を使う時間を寄せられるかを考えてから、公式サイトの料金シミュレーションで今の電気代と比べましょう。

新電力への乗り換えに関するQ&A

最後に、新日本エネルギーからの乗り換えや仕組みに関するよくある疑問をQ&A形式で解消します。

• 解約手順と違約金回避の注意点
• 勧誘時の説明と実際の請求額に差が出る理由
• 市場調整費と燃料費調整額の違い
• 賃貸マンションでの切り替え可否
• 工事や初期費用の有無
• オール電化向けプランの対応状況
• 利用できる支払い方法
• 解約金がかからない更新月
• クーリングオフの適用条件

それぞれの詳細を見ていきましょう。

新日本エネルギーの解約手順は？

新日本エネルギーから他社へ乗り換える場合、原則としてあなた自身で解約の電話をする必要はありません。

新しい電力会社へ申し込むだけで、自動的に解約手続きが進みます。

ただし、引っ越しに伴って電気の利用自体を停止する場合は、新日本エネルギーのカスタマーセンターへ自身で連絡する必要があります。

なお、新日本エネルギーの契約期間は供給開始日から原則3年で、その後も3年ごとに自動で更新されるシステムです。

更新月（供給開始月から数えて36か月目とその翌月）以外に解約すると、9,000円（税込）の解約金がかかります。

不要なトラブルを避けるため、事前に約款やマイページで違約金の条件を確認しておきましょう。

勧誘時の説明と実際の請求額に差が出るのはなぜ？

案内を受けたときの説明より請求額が高くなるのは、案内時の単価と、実際の使用状況や毎月の調整費に差が出る場合があるためです。

新日本エネルギーの電気代には、基本料金と電力量料金のほかに、毎月単価が変わる電源調達調整費と、市場価格が基準を超えた月に加わる市場調整費がかかります。

東京エリアの電源調達調整費は2026年9月分の1kWhあたり1.82円から11月分の7.92円（いずれも税込）まで変わっており、案内を受けた月の単価で計算した金額とは差が出る場合があります。

説明と請求額が違うと感じたら、明細で調整費の単価と使用量を確かめ、分からない点は新日本エネルギーのカスタマーサポートに問い合わせましょう。

市場調整費と燃料費調整額はどう違う？

新日本エネルギーの電源調達調整費と市場調整費は自社の電源の調達コストを、大手電力会社の燃料費調整額は原油やLNGなどの輸入価格をもとに、毎月の電気代に反映する仕組みです。

3つの調整費の違い

項目	燃料費調整額 （大手電力）	電源調達調整費	市場調整費
計算のもと	原油やLNG、石炭の輸入価格	スポット取引以外の調達コスト	JEPXのスポット取引の価格
加わる月	毎月	毎月	基準を超えた月だけ
変動の上限	規制料金だけあり	なし	なし

燃料費調整額の上限は規制料金プランだけにあり、自由料金プランでは上限が無い場合があります。

新日本エネルギーの2つの調整費には上限がないため、調達コストや市場価格の上昇分が、上限なく電気代に反映されます。

賃貸マンションやアパートでも切り替えはできる？

賃貸マンションやアパートの場合でも、原則として電力会社を自由に切り替えることは可能です。

重要なのは、電気の契約名義が自身になっているかどうかです。

自身の名前で電力会社と契約しているのであれば、大家や管理会社の許可を得る必要なく、乗り換え手続きを進めることができます。

ただし、ごく稀に、建物全体で電力会社と一括契約を結んでいる場合があります。

一括契約の場合は個人での切り替えはできないため、事前に管理規約を確認するか、管理会社に問い合わせて確認しておきましょう。

乗り換えの際に工事や費用は発生する？

原則として、電力会社を切り替える際に工事費用や初期費用は発生しません。

自宅の電力メーターが旧式のアナログメーターの場合、「スマートメーター」への交換工事が必要になりますが、工事費用は地域の電力会社が負担するため無料です。

また、工事の際の立ち会いも基本的には不要なため、負担なく切り替えが完了します。

オール電化に対応したプランはある？

一部の新電力会社では、オール電化に対応したプランを提供しています。

そのため、基本料金や電力量料金を安くしながら、お得に電気を使用可能です。

ただし、新日本エネルギーは、オール電化や深夜電力向けのプランの新規申し込みを受け付けていません。

利用できる支払い方法は何がある？

多くの新電力会社では、クレジットカードや口座振替などさまざまな支払い方法に対応しています。

新日本エネルギーでは、銀行口座振替、クレジットカード払い、コンビニ払いの3つから選べ、コンビニ払いには書面の発行手数料として440円（税込）が必要です。

口座振替に変えるときは登録の完了まで1〜2か月かかる場合があり、登録が終わるまではコンビニ払いなどで支払います。

利用できるクレジットカードのブランドや口座振替の手続き方法、そのほかの支払い方法などについては、各新電力会社の公式サイトに記載されているため確認してみてください。

申し込み前に目を通しておくと、支払いの手続きをスムーズに進められます。

新日本エネルギーの解約方法は？

解約金9,000円（税込）をかけずに新日本エネルギーを解約できるのは、更新月の2か月のみです。

更新月は、供給開始月（契約が更新された場合は更新された月）から数えて36か月目とその翌月です。

供給開始月が分からない方は、解約を申し込む前に新日本エネルギーのお問い合わせフォームで確かめておきましょう。

乗り換えで解約する場合は、乗り換え先で電気を使い始める日が更新月に入るように、申し込む時期を決めてください。

クーリングオフは適用される？

契約方法によっては、クーリングオフが適用されます。

具体的には、訪問販売や電話勧誘販売といった特定の営業方法で契約した場合、契約内容の書面の受領後8日以内であれば、無条件で契約を解除できるクーリングオフ制度を利用できます。

新日本エネルギーでクーリングオフをおこなう場合は、お問い合わせフォームから「クーリングオフ」と明記して連絡するよう案内されています。

契約後に不安を感じた場合は、すぐに消費生活センターに相談することも重要です。

まとめ

新日本エネルギーの電気代が想定以上に高くなる主な原因は、毎月変わる電源調達調整費と市場調整費で、東京エリアの2026年11月分の単価で30A・月250kWhを試算すると、東京電力より3,011.44円（税込）高くなります。

基本料金と電力量料金の単価は東京電力と大きく変わらないため、乗り換えを考えるときは、調整費を足した総額で比べることが大切です。

毎月の電気代の見通しを立てたい方には、単価があらかじめ決まっている固定単価型のオクトパスエナジーが向いています。

オクトパスエナジーは解約金や違約金がかからないため、料金が合わないと感じたときも別の会社へ切り替え直せます。

申し込む前に、オクトパスエナジーの公式サイトの見積もりで、今の電気代と比べてください。